interpals（インターパルス）は詐欺が多い？ｰ実際の手口と対処法ｰ

「InterPals（インターパルス）」は、外国のユーザーと友だちや恋人となり、メッセージのやり取りを行うことのできるインターネットサイトです。

会員登録を行うことで様々な人脈を広げていくきっかけを作ることができ、特にペンパルが欲しい方におすすめのサービスとなっています。

一方で、一部のユーザーから詐欺行為が報告されています。

久々にインターパルス開いてみた。続々と詐欺師と見られる外国人イケメンがメッセージを送っていた。バカ‼️騙されるかよ‼️#仮想通貨詐欺#ロマンス詐欺

— うちやまさん・女が女に仮想通貨詐欺被害 (@uchiyma2223) May 11, 2022

本記事では、ペンパルサイト「InterPals（インターパルス）」で行われる可能性のある詐欺手口の内容について、徹底解説していきます。

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interpals（インターパルス）での詐欺の前に確認-interpalsとは？-

ペンパルサイト「InterPals(インターパルス)」を活用すれば、様々な国の外国人ユーザーとペンパルとして繋がることができます。

単にメッセージをやりとりするだけでなく、双方の国で購入したお菓子やぬいぐるみなどを添えて、手紙を介してやりとりできることも大きな魅力の一つです。

interpalsの概要

1998年よりサービスが開始されたペンパルサイト「InterPals（インターパルス）」では、以下の機能を駆使することで、アメリカ人やドイツ人、韓国人など、さまざまな外国語を効率よく学ぶことができます。

加えて、「InterPals」がほかサービスと大きく異なる特徴として、手紙を介してやり取りを行うことも可能であることがあげられます。

interpalsの特徴

「InterPals（インターパルス）」の特徴を以下にまとめてみます。

「InterPals（インターパルス）」は、語学を学ぶことに特化したサービスです。

似たようなサービスでは、同じく外国人と語学に関する話題をやり取りすることができる「HelloTalk」と呼ばれるアプリもあります。

「InterPals（インターパルス）」は、インターネットがまだ普及していない1990年代にリリースされたサービスで、若い方から年配の方まで様々な年代の方が利用されています。

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interpals（インターパルス）での詐欺手口と特徴

ペンパル型マッチングサービス「InterPals（インターパルス）」において、国際ロマンス詐欺などの犯罪行為が行われる可能性は少ないですがあります。

「InterPals（インターパルス）」のようなサービスにおいて考えうる詐欺の詳細について、以下にまとめます。

高い利回りを謳う投資話

出会った相手から「高い利回りを謳う投資話」を持ちかけられる可能性はあります。

仮に出会いを目的としたサービスにおいて「お金」の話題が出てきたら、その時点で相手が、国際ロマンス詐欺を行う詐欺師なのではないか？ということを検討候補に入れるべきです。

投資や起業に関する話を持ちかけられたら、聞いている分には問題ありませんが、何かしらの形でお金を要求されたら、連絡を取るのをやめましょう。このような場合は、相手が国際ロマンス系の詐欺師である可能性がうんと高まります。

実在しない商品やサービスの販売

悪意を持って、実在しない商品やサービスを販売する行為や商品などの話を持ちかけてお金を取る行為は、刑法246条の「詐欺罪」に該当します。

このような場合は、民法と刑法の両面において、相手方へ罰則が適用される可能性があります。

仮にインターパルスを通じて出会った相手と、このようなトラブルに陥ってしまった場合は、落ち着いて弁護士や警察、探偵などの第三者機関へ連絡を取りましょう。

既存の投資を利用した詐欺

「InterPals（インターパルス）」では、世間で有名となっている一連の投資詐欺を転用する形で行われる可能性もあります。

但し、InterPalsは、サイトそのものの認知度が特筆して高い方ではないため、投資詐欺に関する被害の報告は、現時点では見受けられません。

ただし、インターパルスなどの外国人との出会いを目的としたサイトで、おすすめの投資の話などを持ちかけられた場合には、完全に話に乗ることはやめておくのが賢明です。

仮にそのような投資話にに賛同し、投資を行う場合は、サイトの評判などを客観的な目線で判断し、安全であるかどうかを確認することが重要となります。

詐欺グループによる手口

詐欺グループが、詐欺により、多額の運営資金を集めるため、インターパルスなどのマッチングサービスを悪用するケースもあります。

ただし、先にも述べたように、インターパルスは当初から文通を目的とした出会い系サイトであり、日本での知名度や認知度は低くなっています。

仮に出会った人物が、詐欺グループと関わりがあり、一連の取引が後に詐欺グループによる犯行のものであったと判明した場合には、弁護士や警察などの第3者機関に連絡を取りましょう。

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interpals（インターパルス）で詐欺に遭わないために注意すべきポイント

さまざまな外国人と文通を返してやり取りを行うことのできる出会いを目的としたサービス「InterPals（インターパルス）」利用する際に詐欺に遭わないためには、どのようなことに注意すれば良いのでしょうか？

以下の点に気を配り、利用していくようにしましょう。

未知の投資話には注意

聞いたこともないような投資に関するおすすめ情報を相手方から教えられた場合には、特段の注意を払って接していくようにしましょう。

仮に出会った人から投資に関するおすすめ情報を持ちかけられた場合には、そのサイトが安全であるかどうかを自力で判断する必要があります。

正しいサイトによっては、それが安全であるかどうか判断できる、客観的な情報が少ないといった事例もあるかと思います。

自力での調査に行き詰まってしまった場合は、そのような詐欺の情報に詳しい、弁護士や探偵などの第3者機関に調査を依頼するようにしましょう。

一連のやり取りを重ね、相手が詐欺師であったと発覚した場合には、刑法250条　詐欺未遂罪として、相手を立件・逮捕することも可能です。

高い利回りには要注意

投資に限った話ではなく、自分がかける労力に明らかに見合っていない報酬が受け取れるおいしい話には、特段の注意を払って対応していく必要があります。

誇大表示をして広告を行うことは景表法違反です。

投資にはリスクが伴うので、メリットしか提示されない投資話には乗らないようにしましょう。

投資家保護の情報に注目

投資家を適切に保護するための情報として「金融商品取引法」があげられます。

金融庁が制定した一連の法律では、以下の行為が禁止されています。

上記の文言では「確実に」「絶対に」といったワードを使わなくとも、そのような利回りを確実に受け取ることができるような断定的な判断を提供した時点で禁止行為に該当します。

このため、以下のような文言も金融商品取引法の観点からすると、NGな行為となります。

仮に相手が投資の販売に関連する人物であった場合は、実現性の高そうな投資話の中で、上記のような文言をポロッと言った時点で、金融商取引法に違反します。

詐欺グループには近づかない

詐欺グループは、一体どのような情報や媒体を返して相手へ勧誘などを仕掛けるのでしょうか。

具体的には、以下のようなプラットフォームが詐欺に用いられることがあります。

今回紹介するインターパルスは、出会い系や人脈形成を行うサービスに該当します。

日本国内ではわずかではあるものの、詐欺を行うことを目的とした人物が紛れている可能性はあるでしょう。

特に詐欺は、SNSやマッチングアプリにおいて、多くの被害を出しているため、特段の注意が必要となります。

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interpals（インターパルス）で詐欺被害にあった場合の対処法

ここからは、インターパルスで詐欺被害に遭った場合の対処法について詳しく解説していきます。詐欺にあったら、以下の行動を取るようにしましょう。

被害届の提出

相手に明確に騙されたと感じたら、証拠の準備と被害届の提出を行うことで、刑法246条の詐欺罪として立件・逮捕できるようになります。

またそのような文言で騙されそうになったが、実際には詐欺被害を被っていない場合であっても、刑法250条の詐欺未遂罪に該当するため、いずれにせよ立件・逮捕が可能です。

ただし、詐欺にあったことを証明するための客観的な証拠や、相手を立件・逮捕できるだけの詳細な情報を警察に提示できる環境が整えられていないと、警察も進んで動いてはくれません。

証拠や情報が足りないと感じたら、続けて、以下の対抗措置を取るようにしましょう。

司法書士に相談する

司法書士では詐欺などの被害に遭った場合に、一連の返金対応請求が必要となる「内容証明郵便」や訴訟に必要な書類作成などの代行作業を行ってくれます。

費用は全体的にリーズナブルな傾向にあり、比較的被害が少額な場合におすすめできる方法となります。

しかしながら、司法書士という職業は、本来不動産の登記などを専門に行うため、弁護士のように相談を中心に行ってくれる訳ではありません。

消費生活センターに相談する

消費者生活センターを活用すれば、相手方へ職員を通じて代理連絡させることも可能です。

ただ、消費者生活センターでは、内容証明郵便などの強制的に返金をさせるための代行は、基本的には承っていません。

職員の代理連絡にも相手方が応じなかった場合には、続けて以下の対抗措置を取ります。

弁護士に相談する

詐欺で失ったお金を相手へ強制的に返金させる方法として有効なものが、弁護士と連携を取ることです。

弁護士と連携を取れば、以下の規定に則り、相手方へ強制的に失った資金を返金させることができるようになります。

弁護士は上記の規定にのっとり、相手方へしかるべき対抗措置を、あなたの代わりに行ってくれます。

失った被害額が少額の場合には、ADRと呼ばれる、訴訟には及ばない、簡易的な裁判手続きを行える可能性が高くなっています。

詳細については、無料相談等のサービスを用いて、弁護士の方へ直接連絡を取ると良いでしょう。

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interpals（インターパルス）での詐欺を未然に防ぐための対策

ここからは出会いを目的としたペンパルサイト「InterPals（インターパルス）」での詐欺を未然に防ぐための対策について考えていきます。

投資の情報収集を徹底する

相手から持ちかけられた話に乗るだけではなく、自分からも主体となって、投資の情報について積極的に収集していく姿勢が重要となります。

情報収集することで投資への知識が深まり、相手方の嘘を容易に見抜けるようになるでしょう。

信頼できる投資家保護情報の確認

投資家を保護するための情報について、金融商品取引法などを中心に、具体的にチェックしていきましょう。

一連の法律の項目について、詐欺に該当する項目がないか、入念に確認することで、相手方の嘘を見抜けるようになります。

未知の投資話には近づかない

自分がある程度把握している投資話ならまだしも、全く知らないような投資話を持ちかけられた場合は、詐欺である可能性が高くなっています。

相手方の話を鵜呑みにして、完全についていく形で投資を行うのではなく、相手方から持ちかけられた投資情報を参考にした上で、主体的に情報収集を行った方が、より安心して日常生活を送れるようになるのではないでしょうか。

高い利回りには要注意する

大前提として、景表法や特定商取引法、金融商品取引法などの法律において、過大広告は禁止されています。

高い利回りを、あたかも確実に得られるかのような雰囲気で勧誘してくる場合には、特に注意が必要となります。

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まとめ：interpals（インターパルス）では詐欺被害が少なくないｰ安易な儲け話には注意ｰ

ここまで、文通を返して外国人などの相手とやり取りを行うことのできるペンパルサイト「InterPals（インターパルス）」で今後起こりうるかもしれない詐欺被害の特徴や、実際に詐欺に遭ってしまった場合の具体的な対処法について解説してきました。

本記事で紹介した内容を参考に、ぜひ今後の詐欺被害予防に役立ててください。

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